2026年のサッカーワールドカップは48か国・104試合の新方式で開催。開幕はメキシコ、決勝はアメリカ。日本ではNTTドコモとDAZNが放映権を共同取得するとの報道があり、NHKの地上波中継方針も注目されています。大会の確定情報、放映権料、配信・無料放送の最新トレンドをわかりやすく解説。
W杯2026放映・配信まとめ
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2026年に開催されるFIFAワールドカップ北中米大会は、史上初めて48か国が出場する拡大方式で行われる。総試合数は104に増え、開催国はアメリカ、カナダ、メキシコの3か国。開幕戦はメキシコ・メキシコシティのエスタディオ・アステカで、決勝はアメリカ・ニュージャージー州のメットライフ・スタジアムで実施される。大会の規模拡大とともに、日本国内での放映・配信の在り方も新しい段階を迎えつつある。
W杯2026北中米大会の確定情報と放映動向
48チーム・104試合の新方式がもたらす大会の広がり
2026年のワールドカップは、FIFAが発表した新方式により出場チーム数が32から48に拡大する。試合数も64から104へと増え、グループステージでは4チーム×12グループで争われる。大会は6月11日にメキシコで開幕し、決勝は7月19日にアメリカで行われる。開催国が3か国にまたがるのは史上初であり、移動距離や時差がより大きくなることから、放送・配信のスケジュールにも新たな調整が必要となる。
日本時間では多くの試合が夜中から早朝にかけて行われるため、視聴環境の整備が重要となる。これまでの大会と比べ、時間的な制約をどう乗り越えるかが鍵になるだろう。
日本国内の放映・配信体制をめぐる報道と背景
日本では、NTTドコモとDAZNが共同で北中米大会の放映権を取得する見通しが報じられている。報道によると、両社は放映権料を折半し、ドコモが運営する動画配信サービス「Lemino」とDAZNの両プラットフォームで、それぞれ52試合を配信する方向で調整が進められているという。また、NHKがサブライセンスを得て、日本代表戦や開幕戦、決勝などを地上波で中継する方針も伝えられている。
放映権料は約300億円規模とみられ、前回の2022年カタール大会時よりも大幅に増加している。これは、FIFAが試合数の拡大を理由に放映権料を引き上げたことが背景にある。2022年大会では、ABEMAが全64試合の配信権を取得し、NHKと民放がサブライセンスで合計40試合を中継した実績がある。今回の報道は、その延長線上にある新しいモデルとして注目されている。
一方で、地上波での試合数は依然として限定的になる見込みで、配信サービスが中心となる構造が定着しつつある。視聴機会をどのように確保するかが、今後の焦点となる。
大会方式と放映環境の変化
| 区分 | 2022年カタール大会 | 2026年北中米大会 |
|---|---|---|
| 参加チーム数 | 32 | 48 |
| 総試合数 | 64 | 104 |
| 開催国 | カタール | アメリカ・カナダ・メキシコ |
| 放映主体（報道） | ABEMAが全試合配信、NHK・民放が一部中継 | NTTドコモ・DAZNが共同取得見通し。Lemino・DAZNで配信、NHKがサブライセンス予定と報じられる |
| 放映権料（推定） | 約200億円 | 約300億円規模と報じられる |
| 配信傾向 | 無料と有料の併存型 | 有料配信主体への移行が進む報道 |
スポーツ放映権の高騰と公共性の両立
近年、世界的にスポーツ放映権の高騰が続いている。サッカーのワールドカップだけでなく、オリンピックや野球の国際大会でも同様の傾向が見られる。
オリンピックの放映権は、国際オリンピック委員会と日本の放送機構が直接契約を結ぶ形で購入しており、2014年ソチ冬季大会と2016年リオデジャネイロ夏季大会では約360億円、2018年平昌と2021年東京の2大会では約660億円に達した。これは競技人口の拡大や視聴プラットフォームの多様化を背景に、放映価値が国際的に上昇していることを示している。
サッカーW杯でも、2022年カタール大会の約200億円から、2026年北中米大会は約300億円規模と報じられている。映像配信が主流となる中で、放送の公共性と収益性を両立させるモデルが求められている。
英国の無料放送制度と日本の制度的課題
イギリスでは、国民的なスポーツイベントを有料放送事業者が独占することを防ぐため、特定の大会を「Listed Events（リステッド・イベント）」として法的に指定している。サッカーのワールドカップ、オリンピック、FAカップ決勝などが対象で、BBCやITVなど公共放送・無料チャンネルでの視聴機会が確保されている。
一方、日本では、こうした無料到達性を制度的に保障する枠組みは存在しない。放映権料が高騰する中で、地上波の放送機会が減少し、有料配信が中心となる傾向が続いている。
報道によると、2026年大会の日本代表戦や決勝など一部は地上波で中継される方向で調整が進んでいるとされるが、現時点で具体的な放送枠や試合数は発表されていない。今後の焦点は、国民的イベントをどのように「誰もが見られる形」で届けるかに移っている。
視聴者と放送事業者の間で変化する“見る権利”
視聴者の立場から見れば、配信プラットフォームが多様化することで選択肢は広がった。しかし、その一方で、有料会員制や独占配信が主流となり、従来の無料地上波中心の視聴環境とは大きく異なっている。
放送事業者にとっては、巨額の放映権料を負担しつつ視聴機会を確保するという難題に直面しており、採算性と公共性の両立が課題となっている。
この状況下で、配信と放送の境界が曖昧になりつつあり、視聴者にとって“どこで見られるか”を明確にする情報提供の重要性が増している。
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日本でのW杯視聴までの流れ
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FIFAが大会方式と日程を発表
→ 開幕日・決勝地・試合数が確定する。 -
配信プラットフォームでの配信計画
→ Lemino・DAZNでの試合配信が報じられる。 -
サブライセンスによる地上波中継調整
→ NHKが一部試合（日本戦・開幕戦・決勝）を中継する方向。 -
視聴者が選択・準備
→ 配信または地上波の視聴手段を選び、環境を整える。 -
公式発表を経て放送予定が確定
→ 視聴スケジュールを確認し、試合を楽しむ。
FAQ：よくある質問と回答
Q1：2026年大会の出場チーム数は？
A1：FIFAが定めた新方式により、48チームが参加する予定です。
Q2：試合数はどのくらいになりますか？
A2：総試合数は104試合です。前回大会の64試合から大幅に増加しています。
Q3：日本ではどこで視聴できますか？
A3：報道によると、NTTドコモとDAZNが共同で放映権を取得する見通しで、両社の配信サービスで配信が予定されています。また、NHKが日本戦などを中継する方向が報じられています。
Q4：地上波で全試合を見られますか？
A4：地上波中継は一部に限られる見通しです。詳細は今後の公式発表を待つ必要があります。
Q5：視聴時間帯は日本時間でいつごろになりますか？
A5：開催国が北米地域のため、多くの試合が日本時間の深夜から早朝にかけて行われる予定です。
W杯2026に向けた放映と視聴環境の整理
放映権の時代が変える“スポーツの公共性”
ワールドカップ2026をめぐる放映の動きは、スポーツが持つ公共的価値と市場原理のせめぎ合いを象徴している。
映像配信が主流となり、権利料の上昇が止まらない中で、かつてのように「誰もが無料で見る」構造は揺らいでいる。
一方で、サッカーやオリンピックのような大会は、国や世代を超えて共有される文化体験であり、視聴機会を限定しすぎれば社会的価値そのものが薄れてしまう。
今後は、放映権を保有する事業者が、収益だけでなく“公共アクセス”の観点からもバランスを取る責任を担う時代になるだろう。
2026年のワールドカップは、その新しい形を日本と世界に示す転機となる。
